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1,294研究室・先輩の声 618件

小林 博樹 教授
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小林研究室は、情報の仕組みと生態系が一体となって働くシステムを、環境問題の解決を支えるために研究しています。人が生態系に触れると自然は壊れてしまうため切り離すのが効果的ですが、自然遺産や天然記念物は観光や農林業と結びついていて、完全に切り離すこともできません。そこで、動物に取り付けるセンサ(アニマルウェアラブル)と周りに置くセンサを組み合わせ、遠くの自然と人を切り離したまま情報でつなぐ仕組みをつくっています。人も動物も通信端末を持ち歩き、いつも互いを身近に感じられる情報社会を目指しています。

福永 真弓 教授
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福永研究室は、人と自然の関わりについて、環境社会学と環境倫理の立場から研究しています。社会学のフィールドワークをもとに、人と自然のあいだの記憶や言葉、行いをたどり、そこにある価値や規範を明らかにして、社会の仕組みを問い直します。環境再生のデザイン、食の倫理、気候危機の時代の流域・沿岸資源のガバナンス、生きものと人の関わりの歴史などをテーマにしています。わたしたちはどのような存在として他の生きものと共に生きるのか、という問いを大切にしています。

マエムラ ユウ オリバー 講師
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マエムラ研究室は、人や社会の動きが、協力して問題を解くことをどう妨げるのかを研究しています。世界の貧困、気候変動と持続可能性、紛争と安全保障などの課題に、開発援助をどう役立てられるかに関心を持っています。開発事業の現場で関係者がぶつかる課題を理解し、組織や制度の仕組みを分析して、実務に生かせる教訓を導くことを目指しています。修士課程では、毎週のミーティングで互いの研究を発表しながら、研究の問いを自分で立てる力を鍛えます。

中田 啓之 教授
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中田研究室は、不確実性の経済学を専門に、人々の意思決定や信念のでき方を数理的に研究しています。測度論などの数学にもとづいて理論を厳密に組み立て、社会や経済全体への影響の評価方法も含めて、政策を意識した研究を進めています。気候変動や災害、ソーシャルメディアによる社会の分断などを題材に、理論から得た仮説をデータで確かめる研究にも取り組んでいます。数学科・物理学科などの理数系出身者だけでなく、論理的に物事を突き詰めたい文系出身者も歓迎しています。

佐藤 仁 教授
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佐藤研究室は、東南アジアを舞台に、資源と援助をめぐる統治のあり方を研究しています。その土地に見出される「資源」と、よそから持ち込まれる「援助」について、それぞれの治め方と、両者の組み合わせ方を考えます。日本の政府開発援助(ODA)の歴史を総括し、これからの開発協力への示唆を導くことにも取り組んでいます。修士課程では具体的な問題を扱い、自分で一次データを集め、当事者の視点も踏まえて「問題」と格闘することが期待されています。

吉田 貢士 教授
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吉田研究室(農業環境学研究室)は、農業と水の関わりを軸に、水資源の持続的な管理を研究しています。人が使う水の多くは農業に使われ、肥料などに由来する栄養塩が川や湖に流れ込むことで、藻の大量発生などの問題が起きています。健全な水の循環を保ちながら農業を続けられるよう、開発と保全を両立させる解決策を提案することを使命にしています。タイ・ラオス・インドネシアなどでのフィールドワークを通じて、物事を多角的にみる力を身につけることを目指します。

坂本 麻衣子 准教授
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坂本研究室(資源環境管理学分野)は、資源や環境と開発について、人の振る舞いや社会制度に注目して研究しています。資源を有効に使うことは持続可能な発展に欠かせませんが、一人ひとりの合理性にもとづくだけでは簡単に実現しません。たとえば水道のない途上国の村では、池の水が汚れて飲めないことも少なくなく、遠くの川から水を引く開発をすれば飲み水の不足は解決します。でも、水は目の前にあります。協力して池をきれいにし、うまく使うことはできないのか。こうした問いを、開発途上国の事例で考えています。

川西 正人 客員教授
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川西研究室は、気候変動と開発協力を専門に、開発途上国の気候変動対策を研究しています。パリ協定のもとで、開発途上国を含むすべての締約国が、温室効果ガスの削減目標を定め、その進み具合を報告するよう求められています。気候変動への適応についても、リスクの評価から計画づくり、実施、モニタリング・評価までのプロセスを整えることが求められています。JICAの国際協力専門員として関わってきた協力の事例に触れながら、気候変動対策の国際協力のあり方を学生と一緒に考えます。

鈴木 綾 教授
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鈴木研究室は、開発途上国の社会や経済の問題を、主にミクロの視点からの実証研究で調べています。貧困を減らすには、人々が安定した生計を立てられる雇用と、そのための産業の発展が欠かせないという問題意識から、農業や産業の発展の過程に関心を持っています。学生はそれぞれ関心のあるテーマを選び、定期的なゼミを通して修士論文・博士論文を仕上げていきます。教員の専門が開発経済学と実証分析なので、フィールドワークやデータを使った定量的な分析が勧められています。

額定其労 准教授
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額定其労研究室は、「法」を広く社会と歴史の中で多面的にとらえる研究をしています。主に法制史を研究しており、法社会学や法人類学の視点も取り入れています。取り組んでいるテーマは、比較アジア法制史、モンゴル法制史、内陸アジアの環境法制史、環境・気候正義です。新領域創成科学研究科では、環境・気候正義をテーマにした大学院のセミナーを担当しています。
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